ChatGPT・Claude・Copilotの使い分け｜生成AI活用4段階を教育現場から考える
ChatGPT・Claude・Copilotは、どう使い分ける？
「ChatGPTとClaudeを使っている。職場ではCopilotも使える。結局、どれを開けばよいのだろう」——生成AIをいくつか試す人が増えるにつれ、こうした迷いも聞かれるようになりました。
2026年10月28日付のビジネス＋ITの記事は、ガートナーの調査をもとに、Microsoft 365 Copilot（以下、Copilot）の企業利用と、Copilot ChatからCopilot Coworkまでの使い分けを取り上げています。記事によれば、2026年にM365の導入判断を担うITリーダー186人に調査したところ、従業員の半数以上に有料版Copilotを展開する企業は30％。2025年の17％から増えた一方、M365のライセンスと価格に満足している企業は31％にとどまったといいます。これは調査対象となった企業の回答であり、すべての職場に同じ状況が当てはまるわけではありません。それでも「導入したか」だけでなく、「仕事に役立つ形で使えているか」「費用に見合う価値を感じているか」が問われていることは伝わります。
ここでは、記事が取り上げたCopilotの機能を手がかりに、生成AIの使い方を四段階に整理します。これはガートナーが定めた公式分類の再掲ではなく、学校を含む職場で使い分けを考えるための整理です。Copilot、ChatGPT、Claudeの機能や利用条件は更新されます。契約や管理者設定による違いもあるため、実際の環境を確認しながら読んでください。
1 まずは質問する、考えを整理する
最も始めやすいのは、AIチャットに質問し、考えを整理したり、文章のたたき台を作ったりする使い方です。会議の進行案を考える、長い資料の要点をまとめる、案内文を読みやすく直す、複数のアイデアを出す。こうした仕事なら、まず一つのチャットで試せます。
依頼を具体的にすると、返答も使いやすくなります。たとえば「研修資料を作って」だけでなく、「小学校の教職員向け。校内研修の目的は生成AIの安全な使い方を共有すること。A4で1枚。持ち帰ってほしい行動を三つにまとめる」と条件を伝えます。役割、対象、目的、長さ、形式を示し、必要なら「不確かな情報は推測せず、確認事項として残す」と添えます。
ここではCopilot Chatも、ChatGPTやClaudeも、文章の下書きや相談相手として候補になります。ただし、どの製品が常に一番という単純な順位はつけられません。質問の内容、参照してほしい資料、使い慣れた画面、契約条件で適した選択は変わります。
そして、AIが作った文は完成品ではありません。日付、固有名詞、数字、引用元、相手に伝わる表現かを人が確かめる必要があります。AIに任せるのは「最初の案を出すこと」。事実を確かめ、送付や公開を決めるのは人間です。
2 Microsoft 365の中にある仕事の情報を使う
次の段階では、Outlook、Teams、Wordなど、普段の仕事で使うアプリや組織内の情報とAIを組み合わせます。たとえば「先週の会議の決定事項を整理する」「関連するメールをもとに返信案を作る」「複数の文書から共通する課題を抜き出す」といった使い方です。資料を一つずつ探し、別画面へ貼り付ける手間を減らせる場合があります。
ただし、「Copilot Chat」と有料ライセンスを含むM365 Copilotでは、組織内情報を参照する範囲などが異なります。Microsoftの公開説明では、Copilot Chatはウェブ情報や利用者が提供したファイルなどを使える一方、ライセンスを含むCopilotでは、利用者がアクセス権を持つメール、会議、チャット、文書などを広く横断して扱う機能が案内されています。画面に同じ「Copilot」と表示されていても、どの情報を使えるかは、契約、アプリ、設定によって違います。
便利さの裏側で、元ファイルの共有権限も大切になります。AIが誰かに見せてはいけない文書を新たに開けるようにするわけではありませんが、もともと共有範囲が広すぎる資料があれば、AIがそれを見つけて要約することもあり得ます。導入時には、AIの使い方だけでなく、古い文書や共有フォルダーの権限を見直すことも必要です。
3 資料を調べ、比較し、分析する
三つ目は、情報源をいくつか調べて内容を比べたり、データを整理して傾向を見たりする使い方です。単に短くまとめるのではなく、「何が共通し、何が異なるか」「どの根拠からそう言えるか」を整理する仕事です。
学校なら、校内アンケートの自由記述を話題ごとに分類する、研修資料を比較して実践上の論点をまとめる、行事後の振り返りから次回の改善候補を整理するといった場面が考えられます。企業であれば、複数の報告書や会議記録からプロジェクトの課題を抽出する、表計算データから変化の大きい項目を探すなどが候補になります。
この段階では、AIが「分析した」と言うだけで結論にしないことが重要です。集計対象や期間は妥当か、回答の少ない人の声が埋もれていないか、数字と説明が一致しているか、元資料にない理由を付け足していないかを照合します。アンケートに児童生徒や保護者の情報が含まれる場合は、入力の可否を学校や自治体の規定に従って確認します。
「AIが出した結果だから客観的」ということもありません。どのデータを渡し、何を尋ね、どの分類を採用するかで結果の見え方は変わります。AIに整理させた後に、現場を知る人が意味を確かめる。この組み合わせが、分析を実務につなげます。
4 複数の作業をエージェントに進めてもらう
四つ目は、AIエージェントに複数の手順を進めさせる使い方です。チャットが質問に答えたり、案を作ったりするのに対し、エージェントは目的を受けて作業を組み立て、複数の情報やアプリを使いながら成果物まで進めることを目指します。記事で紹介されているCopilot Coworkも、このような複数工程を担う機能の一つです。
たとえば、会議の準備として関連資料を集め、論点を整理し、たたき台を作る。メールや予定の確認を含む仕事を計画させる。繰り返し行う定型業務の手順をエージェントにまとめて進めさせる。こうした用途が考えられます。提供される機能、利用できるアプリ、契約、費用は製品や組織の設定によって異なるため、導入前に確認してください。
ここでは「文章を作る」と「実際に操作する」の違いを意識したいものです。文案の間違いなら、送る前に直せます。しかし、メールを送信する、予定を登録する、ファイルを更新するといった操作は、相手や職場に直接影響する可能性があります。AIがどこまで実行してよいのか、実行前に人が確認するのか、誤りに気づいたらどう取り消すのかを決めずに、いきなり大切な業務を任せることはできません。
まずは、影響が小さく、手順が明確で、結果を人が確認できる作業から試す。作業時間だけでなく、確認にかかった時間や費用、やり直しの有無も記録する。効果とリスクを確かめてから対象を広げるのが現実的です。
ChatGPTやClaudeを併用する理由
では、Copilotを使うならChatGPTやClaudeは不要でしょうか。必ずしもそうではありません。ガートナーは2026年の企業向けAIアシスタントを扱う調査の中で、ChatGPT Enterprise、Claude Enterprise、Gemini Enterprise、Microsoft Copilotなどを、調査、分析、コンテンツ作成、作業の委任に使う選択肢として並べています。企業のAI利用は「一つに決める」だけでなく、仕事や情報環境に応じて複数を組み合わせる段階に入っています。
一方で、複数契約すれば自動的に成果が上がるわけではありません。似た機能を重複して導入すると費用が増え、利用者がどれを使うか迷い、管理者の負担も大きくなります。併用するなら、「組織のメールや会議とつながる仕事はCopilot」「自由な相談やアイデア出しは普段使いの対話AI」など、仕事の流れに沿った基準を決めます。製品名で役割を固定せず、同じ課題をいくつかのツールで試し、正確さ、根拠の確認しやすさ、修正のしやすさ、利用条件、費用を比べる方法も有効です。
AIの性能や機能は更新が速く、以前の比較がすぐに古くなることもあります。いまの評価を永久のランキングにせず、半年後や契約更新時に見直せる基準を持つことが大切です。
教育現場では、時間を子どもに戻せるか
教員の仕事では、授業の問いを考える、教材の説明を言い換える、保護者向けの文案を整える、会議記録をまとめるなど、AIが「最初の案」を助けられる場面があります。授業準備で使うなら、「この教材で児童に考えさせたいことを三つ提案して」「異なる理解度の子どもに向けた説明例を出して」と頼み、教科書や学級の実態に合わせて教員が選び直す方法があります。
AIを使う目的は、教員の判断を減らすことではありません。事務や準備の時間が少しでも短くなったとき、その時間を子どもの理解や対話、教材研究に戻せるか。AIが出した内容を誰が確かめるのか。子どもの個人情報や評価に関わる情報を、どの環境で扱ってよいのか。学校のルールと合わせて考えなければなりません。
児童生徒の名前、成績、家庭状況、健康情報などを不用意に入力しないことはもちろん、匿名化したつもりの記述から個人が推測されないかにも注意が必要です。利用できるAI、入力できる情報、出力を使う前の確認方法を、個人任せにせず校内で共有することが安心につながります。
選ぶ前に、仕事と確認の流れを見直す
「ChatGPTとClaudeの併用は当たり前か」という問いへの答えは、職場によって違います。複数のツールを使い分ける企業もあれば、まず一つの環境を安全に使いこなす段階の組織もあります。大切なのは、流行に合わせてAIを増やすことではなく、実際の仕事で困っていることを出発点にすることです。
誰のどの作業に時間がかかっているか。必要な資料に安全にアクセスできるか。AIの誤りを誰が見つけるか。最終的な決定を誰がするか。任せた結果、子どもや保護者、同僚にどんな影響があるか。問いを具体的にすれば、必要な道具と、人間が担うべき確認が見えてきます。
AIの使い分けは、四つの段階で考えられます。まず質問や下書きを頼む。次に、職場の情報とつないで整理する。資料の調査やデータ分析を支援させる。そして、手順が明確な仕事をエージェントに進めてもらう。すべてを一度に始める必要はありません。小さな仕事で試し、確かめ、続ける価値があるものを残す。その積み重ねが、職場に合ったAI活用につながります。
AIは、目的を決めたり、結果の責任を取ったりする人に代わるものではありません。どのAIを使うかだけでなく、何を任せ、何を人が確かめ、浮いた時間を何に使うのか。そこから、ChatGPT、Claude、Copilotの使い分けを考えていきたいと思います。
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※Copilotの機能、利用条件、参照できる情報は、ライセンスや組織の設定、提供時期によって異なります。