教員を目指す大学選び。ランキングより「校種」と「教科」から考える
どの子どもたちの前で、何を教えたいか
「教員養成力の高い大学はどこか」
毎年この時期になると、小学校や中学校の教員就職者数を大学ごとに並べた記事を目にします。2025年3月卒の調査では、小学校教員の就職者数で福岡教育大学が1位、中学校では北海道教育大学が1位でした。私立大学でも、岐阜聖徳学園大学や文教大学、日本大学、日本体育大学などが上位に入っています。
こうした数字は、大学の力の一面を確かに表しています。けれど、約40年、小学校から高校まで教育の現場に身を置いてきた私は、受験生や保護者の方にまず別のことをお伝えしたいのです。
大学選びで最初に考えるべきなのは、「どの大学が何位か」ではありません。「どの校種で、何を教える先生になりたいか」です。
就職者数は、卒業生の数や学部の規模にも左右されます。大きな大学ほど人数が多く出るのは当然です。それよりも、自分の目指す先生像に合った免許が、その大学のどの学部で取れるのか。そこから選ぶと、道はずっとはっきりします。
小・中・高、先生の仕事はこんなに違う
私は小学校、中学校、高校のすべてで勤めました。同じ「先生」でも、校種によって毎日の仕事はかなり違います。
小学校の先生は、朝から帰りまで、ほとんどの時間を自分の学級の子どもたちと過ごします。授業だけでなく、給食も掃除も休み時間も一緒です。子どもの小さな変化に気づき、保護者と連絡を取り合い、一年間かけて学級をつくっていく。教科の専門家というより、子どもの育ちに丸ごと付き合う仕事です。
中学校の先生は、教科の専門性と生活指導の両方が求められます。思春期の子どもたちは、揺れ動きながら大人に近づいていきます。授業で教科の面白さを伝えるとともに、部活動や進路指導を通じて、一人一人と向き合う場面が多くなります。
高校の先生は、教科の内容が一段と深く、専門的になります。生徒は将来の進路を具体的に考え始めます。大学進学、就職、専門学校。その選択に寄り添い、背中を押すのも大切な役目です。
どれが良い、悪いではありません。自分は、どの年齢の子どもたちと、どんなふうに関わりたいのか。教科を教えることが好きなのか、子どもの成長を間近で見守ることが好きなのか。それを考えることが、大学選びの出発点になります。
迷っている人は、母校の先生に話を聞いたり、学童保育や学習支援のボランティアに参加したりしてみてください。実際に子どもと関わると、自分に合う校種が見えてくることがあります。
まず知っておきたい、免許の仕組み
教員になるには、校種ごと、中学・高校では教科ごとの教員免許状が必要です。小学校の免許で中学校の数学は教えられませんし、中学校の国語の免許で小学校の担任はできません。
日本の教員養成は「開放制」といわれます。教育学部だけでなく、文部科学省から教職課程の認定を受けた学部であれば、どこでも免許を取ることができます。文学部で国語、理学部で理科、経済学部で社会や公民。こうした組み合わせは珍しくありません。
ただし、どの学部でどの免許が取れるかは、大学ごとにかなり違います。同じ「理学部」でも、中学の理科は取れず高校の理科だけ、という場合もあります。志望校を決める前に、必ず大学の「教職課程」のページで、取得できる免許の一覧を確かめてください。ここを見落として入学し、後から困った学生を何人も見てきました。
小学校の先生を目指すなら
小学校の先生は、学級担任として国語から体育、音楽、図工まで、ほぼすべての教科を教えます。そのため、小学校の免許を取れる学部は限られています。
代表的なのは、国立の教育大学や教育学部です。各都道府県に一つはあり、地元の小学校との結びつきが強く、教育実習先も整っています。地元で先生になりたい人にとっては、今も有力な選択肢です。
私立大学では、教育学部のほか、「初等教育学科」「児童教育学科」「子ども教育学科」といった名前の学科で小学校の免許を取れることが多くあります。学部名だけで判断せず、学科名と取得できる免許をよく見てください。
選ぶときに見てほしいのは、次の三つです。
一つ目は、実習の機会の多さです。小学校の担任は、新卒1年目から一人で学級を任されることが珍しくありません。1年生のうちから学校ボランティアや観察実習に参加できる大学では、子どもの前に立つ経験を早くから積めます。
二つ目は、中学校の免許も一緒に取れるかどうかです。小中一貫校が増え、高学年では教科担任制も進んでいます。小学校の免許に加えて中学校の国語や数学、英語などの免許を持っていると、働く場が広がります。
三つ目は、得意分野を伸ばせるかどうかです。教育学部の中には、国語や理科、音楽など、専攻する教科を選ぶ仕組みがあります。「理科が得意な小学校の先生」「英語に強い小学校の先生」として力を発揮できると、学校の中で頼りにされます。
中学校・高校の先生を目指すなら
中学校と高校は、教科ごとの担任制です。ここでは、学部選びの幅が一気に広がります。
考え方の基本は、「教えたい教科の内容を、深く学べる学部を選ぶ」ことです。
国語なら文学部の日本文学科、英語なら英文学科や外国語学部、社会なら文学部の史学科や地理学科、法学部や経済学部。数学なら理学部数学科や教育学部の数学専攻、理科なら理学部や農学部、保健体育なら体育学部やスポーツ科学部です。
教育学部の中学校教員養成の課程を選ぶ方法もあります。教え方や子どもの発達について学ぶ時間が多く、教育実習の受け入れ先も安定しています。一方、文学部や理学部などで学ぶと、教科の専門性を深く掘り下げられます。高校で専門的な内容を教えたい人には、この強みは大きいでしょう。
ただし、教育学部以外で免許を取る場合、学部の卒業に必要な授業に加えて、教職の授業を上乗せして取ることになります。時間割が詰まり、4年間の負担は確かに重くなります。部活動やアルバイトとの両立も含めて、覚悟しておく必要があります。
教科によって、中学と高校で免許の名前が変わる
意外と知られていないのが、中学と高校で教科の区分が違うことです。
中学の「社会」は、高校では「地理歴史」と「公民」に分かれます。中学の「技術」に近い内容は、高校では「情報」や「工業」になります。高校の「書道」は、中学では国語の中で扱います。商業、農業、福祉、看護なども、高校だけの免許です。
ですから、「中学でも高校でも社会を教えたい」と考えるなら、中学の社会と高校の地理歴史、または公民の免許が両方取れる学部を選ぶことになります。
中高一貫校が増え、採用試験で中学と高校の両方の免許を求める自治体もあります。中学と高校、両方の免許を取れるかどうかは、今後ますます大事になると思います。
国立か、私立か
「先生になるなら、地元の国立大学の教育学部」
今もそう考える方は多いと思います。実際、国立の教員養成大学・学部は、地域の学校と長く協力関係を築いてきました。附属学校での実習があり、卒業生が地元の学校に大勢いることも心強い点です。
一方で、私立大学にも教員養成に力を入れるところが増えました。1年生から学校現場に出る仕組みを設けたり、採用試験の対策講座を手厚くしたりと、工夫はさまざまです。大学通信の調査でも、小学校教員の就職者数で私立大学が上位に入っています。
国立か私立かで決めるより、自分の目指す校種と教科の免許が取れるか、実習や対策の仕組みが自分に合っているかで比べるのがよいでしょう。学費や通学の負担も、4年間続けられるかを考えるうえで大切な条件です。
少し違う道も知っておく
先生の仕事は、教室で教科を教えることだけではありません。
特別支援学校の先生
特別支援学校の免許は、小学校や中学校などの免許を土台として取るものです。教育学部の特別支援教育の専攻や、特別支援の課程を置く私立大学で取ることができます。通常の学級にも支援が必要な子どもが多く在籍する今、特別支援の学びは、どの校種の先生にも役立ちます。
養護教諭と栄養教諭
保健室の先生である養護教諭は、教育学部の養護教諭養成課程や、看護学部・看護学科などで免許を取れる場合があります。給食や食育を担う栄養教諭は、管理栄養士を養成する学部・学科で取れることが多い免許です。
いずれも、取れる大学は限られます。早めに調べておきましょう。
大学を出てからでも間に合う道
高校生のうちに、教員になると決めきれない人もいるでしょう。それで構いません。
大学入学後に教職課程を履修し始めることはできますし、他学部の学生が教育学部の授業を取れる大学もあります。卒業後に、通信教育課程で小学校の免許を取る人もいます。明星大学、玉川大学、佛教大学などの通信教育課程からは、毎年多くの先生が生まれています。
社会人として働いた経験を持つ先生は、子どもにとって大きな財産です。私が一緒に働いた先生の中にも、企業勤めを経て教壇に立ち、民間での経験を授業に生かしていた方がいました。
「今決められないから、教員の道はあきらめる」と考える必要はありません。道は一本ではないのです。
働きたい地域から考える
教員採用試験は、都道府県や政令指定都市ごとに行われます。どこで先生になりたいかも、大学選びに関わってきます。
最近は、採用試験の時期を早めたり、大学3年生のうちに一部の試験を受けられるようにしたりする自治体が出てきました。受験の仕組みは自治体ごとに違い、毎年のように変わります。働きたい地域が決まっている人は、その教育委員会の採用案内を早めに見ておくとよいでしょう。
地元の大学に通えば、教育実習やボランティアを通じて、その地域の学校をよく知ることができます。一方、遠くの大学で学んでから地元に戻る人もいれば、大学のある土地で先生になる人もいます。どの道を選んでも、「この地域の子どもたちのために働きたい」という思いは、面接でも必ず伝わります。
また、公立学校だけでなく、私立学校の先生という道もあります。私立学校の採用は学校ごとに行われることが多く、その学校の教育方針に共感できるかが大切になります。
大学のパンフレットで確かめたい5つのこと
最後に、志望校を比べるときに確かめてほしいことを挙げます。
一つ目は、自分の目指す校種と教科の免許が、志望する学部・学科で取れるか。
二つ目は、小学校と中学校、中学校と高校など、複数の免許を同時に取れるか。
三つ目は、教育実習や学校ボランティアなど、子どもと接する機会がどれだけあるか。
四つ目は、教員採用試験の対策講座や、相談できる窓口があるか。
五つ目は、働きたい地域の教育委員会や学校と、つながりがあるか。
オープンキャンパスでは、教職課程の担当の先生や、実際に教員を目指している学生に話を聞いてみてください。数字だけでは見えない、その大学の雰囲気がわかります。
ランキングは「参考書」、選ぶのは自分
教員就職者数のランキングは、大学選びの参考書の一つです。けれど、それは答えではありません。
どの子どもたちの前に立ちたいのか。何を教えたいのか。どんな先生になりたいのか。
その問いに自分なりの答えを持って大学を選んだ学生は、入学後も迷いが少なく、教育実習でも粘り強さを見せます。長く現場にいて、私はそう感じてきました。
教員採用試験の倍率は下がり、教員を目指す人には挑戦しやすい時代になりました。だからこそ、入りやすさではなく、自分に合った学び方で選んでほしいのです。
未来の先生たちが、自分の足で選んだ大学で、たっぷりと学んでくれることを願っています。
文・磐田井(Ban.Tai Education Design 代表 / 元小・中・高校教員)